第8款心・脈管告示K549経皮的冠動脈ステント留置術1急性心筋梗塞に対するもの2不安定狭心症に対するもの3その他のもの34,380点24,380点21,680点通知(1)一方向から造影して75%以上の狭窄病変が存在する症例に対して当該手術を行った場合に算定する。なお、医学的根拠に基づきこれ以外の症例に対して算定する場合にあっては、診療報酬明細書の摘要欄にその理由及び医学的根拠を詳細に記載すること。(2)「1」の急性心筋梗塞に対するものは、次のいずれにも該当する急性心筋梗塞患者に対して実施した場合に算定する。ただし、冠動脈インターベンション治療(区分番号「K546」から「K550-2」まで)又は冠動脈バイパス術(区分番号「K552」及び「K552-2」)後24時間以内に発症した場合は「1」の急性心筋梗塞に対するものは算定できない。なお、診療報酬明細書の摘要欄にアからウまでのそれぞれについて、要件を満たす医学的根拠について記載すること。ア心筋トロポニンT(TnT)又は心筋トロポニンIが高値であること又は心筋トロポニンT(TnT)若しくは心筋トロポニンIの測定ができない場合であってCK-MBが高値であること。なお、診療報酬明細書の摘要欄に測定項目及びその値について記載すること。イ以下の(イ)から(ホ)までのいずれかに該当すること。なお、診療報酬明細書の摘要欄に該当項目及びその所見の得られた時刻を記載すること。(イ)胸痛等の虚血症状(ロ)新規のST-T変化又は新規の左脚ブロック(ハ)新規の異常Q波の出現(ニ)心臓超音波検査又は左室造影で認められる新規の心筋の可動性の低下又は壁運動異常(ホ)冠動脈造影で認められる冠動脈内の血栓ウ以下の(イ)又は(ロ)のいずれかに該当すること。なお、診療報酬明細書の摘要欄に該当項目、発症時刻、来院時刻及び再開通した時刻を記載すること。(イ)症状発現後12時間以内に来院し、来院からバルーンカテーテルによる責任病変の再開通までの時間(doortoballoontime)が90分以内であること。(ロ)症状発現後36時間以内に来院し、心原性ショック(Killip分類classIV)であること。(3)「2」の不安定狭心症に対するものは、次のいずれにも該当する不安定狭心症患者に対して実施した場合に算定する。なお、診療報酬明細書の摘要欄にアからウまでのそれぞれについて、要件を満たす医学的根拠について記載すること。アイウ日本循環器学会の承認を得た非ST上昇型急性冠症候群ガイドラインにおける不安定狭心症の分類で重症度classI、classII又はclassIIIであること。なお、診療報酬明細書の摘要欄に重症度及びその医学的根拠を記載すること。日本循環器学会の承認を得た非ST上昇型急性冠症候群ガイドラインにおける急性冠症候群の短期リスク評価が高リスク又は中等度リスクであること。なお、診療報酬明細書の摘要欄に短期リスク評価及びその医学的根拠を記載すること。来院から24時間以内(院内発症の場合は症状発現後24時間以内)に当該手術を開始すること。なお、診療報酬明細書の摘要欄に来院時刻及び手術開始時刻を記載すること。(4)「3」のその他のものは、原則として次のいずれかに該当する病変に対して実施した場合に算定する。なお、診療報酬明細書の摘要欄にアからウまでのいずれかの要件を満たす医学的根拠について記載すること。なお、医学的な必要性からそれ以外の病変に対して実施する場合は、その詳細な理由を診療録及び診療報酬明細書の摘要欄に記載すること。ア一方向から造影して90%以上の狭窄病変イ安定労作性狭心症の原因と考えられる狭窄病変(他に有意狭窄病変を認めない場合に限る。)ウ機能的虚血の評価のための検査を実施し、機能的虚血の原因と確認されている狭窄病変(次頁に続く)算定方法注手術に伴う画像診断及び検査の費用は算定しない。通知(前頁から続き)(5)(2)のア及びイに該当する急性心筋梗塞患者に対して、(3)のウを満たして当該手術を実施した場合は、「2」に準じて算定する。(6)次の表に該当する場合は、経皮的冠動脈形成術用カテーテル及び冠動脈用ステントセットに係る費用は、それぞれ次の表に示す本数及びセット数を算定する。なお、医学的根拠に基づきこれ以上の本数を算定する場合にあっては、診療報酬明細書の摘要欄にその理由及び医学的根拠を詳細に記載すること。病変箇所数経皮的冠動脈形成術用冠動脈用ステントセットカテーテル算定本数算定セット数完全閉塞病変の場合完全閉塞病変以外の場合1箇所2本以下2箇所3本以下1箇所1本以下2箇所2本以下1セット以下2セット以下1セット以下2セット以下(7)同一医療機関において、同一患者の同一標的病変に対して区分番号「K546」経皮的冠動脈形成術、区分番号「K547」経皮的冠動脈粥腫切除術、区分番号「K548」経皮的冠動脈形成術(特殊カテーテルによるもの)又は区分番号「K549」経皮的冠動脈ステント留置術を行う場合の合計回数は、5年間に2回以下を標準とする。なお、医学的根拠に基づきこれを超える回数の手術を実施する場合にあっては、以下の事項を診療報酬明細書の摘要欄に詳細に記載すること。ア過去の実施時期イ実施した手術及びそれぞれの実施時において使用した経皮的冠動脈形成術用カテーテル、アテレクトミーカテーテル、高速回転式経皮経管アテレクトミーカテーテル、エキシマレーザー血管形成用カテーテル及び冠動脈用ステントセットの使用本数ウ今回、経皮的冠動脈ステント留置術を繰り返して実施する理由及び医学的根拠(8)当該手術が、日本循環器学会、日本冠疾患学会、日本冠動脈外科学会、日本胸部外科学会、日本心血管インターベンション治療学会、日本心臓血管外科学会、日本心臓病学会及び日本糖尿病学会の承認を受けた「安定冠動脈疾患における待機的PCIのガイドライン(2011年改訂版)」、「虚血性心疾患に対するバイパスグラフトと手術術式の選択ガイドライン(2011年改訂版)」と両ガイドラインに記載された「PCI/CABGの適応に関するガイドライン(安定冠動脈疾患に対する冠血行再建術(PCI/CABG):ステートメント&適応(冠動脈血行再建術協議会))」及び「非ST上昇型急性冠症候群の診療に関するガイドライン(2012改訂版)」に沿って行われた場合に限り算定する。算定方法第12手術施設基準通知第63の2経皮的冠動脈ステント留置術1経皮的冠動脈ステント留置術に関する施設基準当該手術について、前年(1月から12月まで)の以下の手術件数を院内掲示すること。(1)急性心筋梗塞に対するもの(2)不安定狭心症に対するもの(3)その他のもの2届出に関する事項経皮的冠動脈ステント留置術の施設基準に係る取扱いについては、当該基準を満たしていればよく、特に地方厚生(支)局長に対して、届出を行う必要はないこと。